駿河湾の海底には、駿河トラフ（南海トラフ）と呼ばれる海溝が走っています。
これは、日本列島南側と伊豆半島を乗せた「フィリピン海プレート」が、その北西側の
日本列島を乗せている陸側（ユーラシアプレー）等の下に向かって、年間数センチづつ
沈み込んでいます。そのプレートとプレートの境界が「駿河湾トラフ」と考えられています。
陸側のプレートと沈み込むプレートの間にストレスが溜まり、エネルギーが一気に放出されるとき、
このプレートの境界を震源域として、近い将来大規模な（マグニチュード８程度）地震が発生すると
考えられています。
これが「東海地震」です。
東海地震は、その発生メカニズムや予想震源域・歴史的資料がある程度判明していることから、
現在日本で唯一予知の可能性が高いとされている地震です。
東海地震予知のため、気象庁が東海地震の常時監視網として東海地方に設置している
観測機器類は約４９０。
そのうち地殻変動を測定する歪計が約５０、伸縮計が約１０、傾斜計が約５０。
その観測データを気象庁に集中テレメータすることにより、２４時間体制で前兆現象の
監視を行っています。 観測データは、気象庁の施設のものだけでなく、東京大学、名古屋大学、
国土地理院、防災科学技術研究所、産業総合研究所、海上保安庁、静岡県からも提供されています。
近い将来、発生が懸念される東海地震災害を防止するために、
大規模地震対策特別措置法が制定されました。
しかし、この駿河トラフの延長線上の南海トラフでは過去繰り返し東南海・南海地震と
東海地震が連続又は、１７０７年の宝永地震のように同時に巨大地震が発生することが多く、
連続巨大地震発生対策を盛り込んだ国の対策及び地域防災対策の見直しが急務と思われます。
